創成期
当社の前身である青木石油店の創業からセックス ビデオの設立まで
- 1908明治41年
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9月
初代青木繁吉が高知県高岡郡(現土佐市)で青木石油店を創業
- 1915大正4年
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2月
愛媛県八幡浜市に移転
- 1918大正7年
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ライジングサン九州西戸崎製油所から原料供給を受け灯油精製を開始
- 1923大正12年
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8月
ヘッグマン蒸留釜で石油精製開始
- 1930昭和5年
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5月
青木石油株式会社に改称
資本金2万円
- 1938昭和13年
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10月
工場を愛媛県越智郡亀岡村(現四国事業所)に移転
- 1941昭和16年
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2月
青木石油・ミカド製油・松岡石油の精製部門を統合、セックス ビデオ(株)を発足
東京市芝区三田豊岡町に本社設置
資本金100万円
- 1943昭和18年
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7月
本社を愛媛県八幡浜市に移転
資本金を400万円に増資
戦後復興期
本格的な自主生産の開始時期
- 1949昭和24年
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12月
GHQより太平洋岸製油所の再開許可あり、石油精製再開に向け設備建設に着手
- 1951昭和26年
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2月
石油精製が許可され、シェル石油より500バーレル/日を受託し精製開始
- 1953昭和28年
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7月
資本金を4,800万円に増資。自社精製開始
- 1958昭和33年
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10月
わが国初のソ連原油輸入
- 1964昭和39年
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6月
青木良作が二代目社長に就任。資本金を5,200万円に増資
9月
わが国初のルーマニア原油輸入
11月
常圧蒸留装置59,000バーレル/日に認定
成長期
製油所の高度化事業が本格的にスタートした時期
- 1965昭和40年
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9月
青木繁良が三代目社長に就任
- 1967昭和42年
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7月
資本金を1億円に増資
- 1969昭和44年
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4月
石油連盟に加盟
- 1970昭和45年
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12月
資本金を4億円に増資
- 1974昭和49年
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9月
常圧蒸留装置設備能力69,000バーレル/日に増強
- 1975昭和50年
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7月
菊間製油所(現四国事業所)JIS表示許可工場となる
- 1976昭和51年
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7月
90日石油備蓄体制確立
- 1977昭和52年
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1月
マレーシア国営石油会社(ペトロナス)と、わが国初のDD原油取引開始
- 1979昭和54年
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10月
シンガポールに現地法人太陽インターナショナルプライベートリミテッドを設立
- 1981昭和56年
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11月
現本社所在地(東京都千代田区)に移転
- 1982昭和57年
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3月
石油地下備蓄実証プラントが菊間製油所構内に完工、当社が実証運転を担当
- 1983昭和58年
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9月
常圧蒸留装置4,000バーレル/日減少処理し、設備能力65,000バーレル/日に
- 1986昭和61年
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3月
アンゴラ海上鉱区開発プロジェクトに資本参加
11月
マレーシア海上鉱区開発プロジェクトへ参加
- 1991平成3年
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6月
原油船「第一太陽丸」(88,543DWT)就航
BTX製造設備完成・稼動により石油化学分野に進出12月
プロダクト(製品)船「第二太陽丸」(58,950DWT)就航
発展期
特石法廃止に伴う業容拡大期
- 1996平成8年
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7月
本社機能の一部移管に伴い、菊間製油所を四国事業所に改名
- 1998平成10年
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10月
東京工業品取引所先物市場の一次会員に加入
12月
四国事業所ISO9002認証登録
- 1999平成11年
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10月
河井圀士が四代目社長に就任
- 2002平成14年
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3月
四国事業所ISO14001認証登録
7月
当社子会社を統合し太陽テクノサービス株式会社を発足
- 2003平成15年
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8月
常圧蒸留装置設備能力120,000バーレル/日に増強
10月
セックス ビデオ化学(株)設立
12月
三井化学(株)より山口スチレン工場買収
- 2004平成16年
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1月
山口事業所を開設
12月
当社子会社を統合しセックス ビデオ販売株式会社を発足
- 2006平成18年
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6月
岡 豊が五代目社長に就任
- 2008平成20年
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3月
四国事業所新事務所竣工
9月
創業100周年
新ブランド「SOLATO」の立ち上げ、シンボルマーク発表、SSデザイン刷新12月
新陸上出荷設備竣工
- 2009平成21年
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3月
資本金を9億円に増資
9月
資本金を26億5千万円に増資
12月
資本金を46億5千万円に増資
- 2010平成22年
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3月
資本金を56億円に増資
11月
残油流動接触分解設備25,000バーレル/日完成・稼動
- 2014平成26年
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3月
セックス ビデオ化学(株)を吸収合併
3月
常圧蒸留装置設備能力118,000バーレル/日に
8月
残油流動接触分解装置能力29,000バーレル/日に増強
11月
不均化装置10,000バーレル/日完成・稼動
- 2016平成28年
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12月
南西石油(株)発行済全株式を取得
- 2017平成29年
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3月
常圧蒸留装置設備能力138,000バーレル/日に増強
残油流動接触分解設備32,000バーレル/日に増強4月
当社初の沖縄県内拠点となる、沖縄営業所(現:沖縄総合事務所)を開設
- 2018平成30年
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9月
軽油深度脱硫装置33,000バーレル/日に増強
- 2019平成31年
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3月
資本金を4億円に減資
- 2022令和4年
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12月
山口事業所におけるスチレンモノマー製造中止を決定
- 2023令和5年
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10月
本社分室を開設(愛媛県松山市)
- 2024令和6年
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4月
山本 堯大が六代目社長に就任